用途地域を都市計画図で確認する
土地をどのような目的で利用するのか決めているならば、購入候補地の用途地域設定を都市計画図で確認する必要があります。なぜなら、建設可能な建物の高さと建ぺい率や容積率だけでなく、騒音規制についても用途地域設定により大きく変わるからです。例えば、賃貸マンションを建築したいと考えているにも関わらず、第一種低層住居専用地域を購入したら2階建てまでしか建築できずに土地価格と家賃次第では採算が取れにくくなってしまいます。
家を建てるなら洪水ハザードマップを参考にする
自宅を建築する目的で土地を購入するならば、数十年間住む前提で災害にどれだけ強い土地か調べておく必要があります。中でも身近に起こり得る災害として洪水ハザードマップは参考になるはずです。なぜなら、市区町村が過去の浸水被害と近くの川について調べ上げたデータを基にして、予想浸水域と最大水深を予測したものだからです。家を建てる際に盛り土をどれくらい行えば浸水を防げるのかという目安が分かります。
古地図をチェックすれば過去の状況まで判断可能
土地選びを行う際に不動産情報として掲載されているデータだけでは不十分と考えるならば、古地図をチェックすると過去の土地利用状況が分かります。地名として過去に水田であった場所や沼地といった水はけの悪い場所を見つけられるので、地盤の安定性がどれくらいあるのか調べる際の参考資料として有力です。土地の購入は大きな買い物になるからこそ、与えられた情報だけでなく自分で調べた追加情報も参考にして選べば、納得した上での購入判断に繋がります。
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